様々な意義のある「ストレスチェックの義務化」

しかし同時に様々な課題があるのも事実

私は専門が精神科ですので、産業保健の中でも主にメンタルヘルス関連を中心として、様々なご相談を受けています。皆さんが日々抱えるストレスと、どのように向き合いながら仕事をしていけばいいのか、また、健康を崩された場合でも、どの医療機関を受診したらいいのか、業務をどの程度加減していけばいいか、要休養と診断されたがどうしたらいいのか、いったん休職された場合でも復職の段取りをどうするのかなど、健康と仕事のバランスを取りながら、社員が安心してより良い仕事ができるようにお手伝いをさせていただいています。

2015年12月にストレスチェックが法制化されましたが、その意義は、まず「職場環境をどのように整備すれば、健康的に働きやすくできるのか」ということ、それから、「社員各自が、職場にあるたくさんのストレスに気づき、どのように対策していけば、健康的に仕事ができるのか」ということです。しかし、ストレスチェックの導入にあたっては、様々な課題があるのも事実です。ストレスチェックでは一定の基準で「高ストレス」と判定された方の中で、とくに医師による面接指導が必要である方をさらに選定し、医師による面接指導を勧めます。この過程で、事業者への申出、結果の人事労務担当者への提供など誤解されやすいところがあります。既にうつ病などの診断を受けられている方や、精神的な症状を自覚されている方がストレスチェックを受ける場合、「知られたくないことが会社に分かってしまうのではないか」とか「精神的な問題があるというレッテルをはられるのではないか」と身構えてしまうことがあり、こうした場合、調査票では無難な項目にチェックをつけようとする傾向が出てきます。すると「高ストレスではない」という結果が出てしまうことがあり、こうした場合、ストレスチェックが十分機能していないのではないかという疑問が投げかけられることがあります。また、高ストレスと判定された方でも、医師による面談指導となると手を上げにくいと感じる方も少なくないと思います。

メンタル不調者への早期対応を可能にするには、ストレスチェックというよりも、普段から、管理者や同僚との関係の中で気づけるような環境、本人がSOSを発信しやすい職場環境をつくっていくことが大切です。ストレスチェックは、病気の早期発見を目的とした二次予防対策ではなく、良好な職場環境づくりをめざして、現状の職場内のストレス要因を減らし、個々の社員が、ストレスに気づき対策していく意識づくりなど、メンタルヘルスケアの一次予防を目的としたものなのです。

従来のストレスチェックではフォローしにくかった

重要なポイントがしっかりと押さえられているWellness Eye

ストレスチェックとして、どのような検査を行うべきかについては、労働安全衛生規則第52条の9に、①心理的負担の原因（ストレス要因）、②心理的負担による心身の自覚症状（ストレス反応）、③職場における他の労働者による支援（周囲のサポート）の3つの領域に関する項目について、検査をおこなうことが求められています。これらを包括する具体的な調査票として、「職業性ストレス簡易調査票（57項目）」の使用が推奨されていますので、多くの事業所ではこれを使用してストレスチェックを行っているものと思います。しかし、この従来版の調査票は、2002～2004年の厚生労働科学研究として作成されたものであり、20年近く前のデータに基づいて作成されています。

このため、現在の労働環境とは少しそぐわない部分も多々あります。

実際、2012年には、「新職業性ストレス簡易調査票」が作成され、63項目が追加され120項目になっておりますが、推奨されている従来版では、この部分は含まれておりません。Wellness Eyeの大きな特徴は、この「新職業性ストレス簡易調査票」の内容まで含めて、今の時代の職場のニーズに合うよう独自の工夫を凝らし、統計的な検証を行った上で、最も有効と考えられる質問項目を、57という従来版と同じ質問数に絞り込んで、調査票を作成していることです。Wellness Eyeの調査票では、従来版の57項目の調査票の中でも重要な中核的項目はしっかりと押さえられており、そのうえで、新職業性ストレス簡易調査表にある新しいストレス要因、社員が職場で直面している問題、労働者の仕事へのポジティブな関わり（ワークエンゲージメント）、職場との一体感、モチベーション、仕事への適性など、多岐にわたる質問項目が盛り込まれています。

項目数を据え置きつつも、ストレス要因の項目がより現実的になっていることで、チェックを受ける社員にとっても、あまり身構えることなく、職場に分かってもらいたいことや伝えたいことを含めてチェックすることができ、より適切な結果を得ることができます。

従来版より「かゆいところに手が届く」と申しますか、従来版の調査票では評価しにくかった大事なポイントが、データとして見えてくることが非常に大きいと思います。

医師による面接指導を行うにあたっても、結果の判定では、厚労省のマニュアルにも記されている「不安」や「抑うつ」の尺度など、特に注意すべきストレス反応は、きちんと確認できますので安心です。
このように、具体的に職場の課題が見えてくることで、効果的な改善や対策が行いやすくなると思います。

ストレスチェックの最終的な目的は

「企業をより良くすること」

繰り返しになりますが、ストレスチェックには、「ストレス要因」「ストレス反応」「周囲のサポート」という3つの観点があります。

これらの要素を取り入れているものであれば、どのようなストレス調査票を使ってもよいとされています。「従来版のストレス調査票だと、うちの会社の場合、何がストレス要因なのか分からない」という産業医や経営者の方が少なからずいらっしゃると思います。

そのような企業には、Wellness Eyeなどの新しいストレスチェックにも目を向けていただき、よく吟味していただいてから「これはうちの会社にマッチするのでは？」というものを選んでいただけると、ストレスチェックもより良く機能するのではないかと思います。

メンタルヘルスは、単に個人の問題ではありません。職場の「精神健康度」を上げることで、社員が積極的に仕事に取り組めるようになれば、組織全体のモチベーションも上がり、企業全体の生産性も上がります。

ストレスチェックは、義務化されてから日も浅く、未成熟な部分や課題も多いのですが、せっかくの制度ですので、これを機に社員が抱える「心の課題」を企業側もしっかりと理解して、「働きやすく、結果も出せる」企業活動につなげられたら、ストレスチェックが本当の意味で有意義なものになり得るのだと思います。

開発にあたってのキーワードは

「使いやすさ」と「わかりやすさ」

ソフトバンクグループにおけるストレスチェックの取り組みは2007年にスタートし、当初は別の企業が販売するシステムを利用していました。実績豊富で評価も高いシステムでしたが、回数を重ねるうちに利用企業から、機能・デザイン・操作性などについてリクエストや意見が多く寄せられるようになりました。しかし、その当時のシステムのままでは実現は難しい。システム改修での対応が難しいレベルの要望が多かったのです。しかし、私たちとしてもぜひ実現したいと思えるような、ありがたい要望ばかりでした。「だったら、自分たちで良いと思えるものを作ろう」ということで、独自のストレスチェックシステムの開発がスタートしました。その頃は法整備も進んでおらず、他社の活用事例もほとんどないような状況でしたが、ソフトバンクグループ内の産業医や保健師、カウンセラーなど、医療系の専門職が中心となって、「どうしたら価値あるシステムを実現できるか」を考えました。開発にあたってのキーワードは「使いやすさ」と「わかりやすさ」です。ストレスチェックの核となるロジックが最も重要なのは当然ですが、実際の利用者のことを考えるとユーザビリティ（使い勝手）は譲れないポイントでした。そのため、マニュアルを見なくても直感的に理解できるようなシンプルさと操作性にはこだわりました。また、ストレスチェックを受けた方が考えることが多い「自分は大丈夫なのか」「どんなところに気を付けた方が良いの」という点も、数値・図表・テキストをバランスよく活用して、明解かつシンプルに理解してもらえる仕様にしました。

「信頼」を勝ち得るための

ゆるぎないクオリティコントロール

ストレスチェックをソフトバンクグループ内で導入した当初は、「結果データはどのように利用されるのか」「（正直に回答して）不利益な取り扱いを受けたりしないか」など、若干の不安を感じる社員もいたようです。しかし、安心して利用してもらえる仕組みづくりと運用を愚直に続けてきた結果か、今ではネガティブな意見や苦情を聞くことは、ほとんどありません。
また、ストレスチェックのような機密性の高い情報を扱う以上、データの厳重な管理と守秘義務の徹底も重要です。ソフトバンクグループ企業が顧客情報を扱う際に適用されるセキュリティ基準を適用・遵守するのはもちろん、でき得る限りの管理を徹底して、信頼構築に取り組んでいます。

多くのお客様からご好評をいただく

Wellness Eyeの「大きな強み」

Wellness Eyeの開発にあたっては、その時点で既にストレスチェックサービスを提供していたソフトバンクグループ企業の意見や要望を、大いに参考にしました。実現が困難な要望もありましたが、なんとか製品化に至りました。お陰様で、導入いただいたグループ外のお客様からも「使いやすい、わかりやすい」と好評をいただいています。また私たちは、ストレスチェック実施後に企業ごとに「結果分析報告会」を実施しています。この報告会の資料は、お客様からの要望等を踏まえて日々進化・改善を進めています。お客様からは、「こうして報告してもらえると、それまで漠然としていた問題が明確になって、対応策が具体的にイメージできるようになる」という感想をいただいたこともあります。Wellness Eyeの大きな強みと感じている分析・報告に関する成果物のリッチ化には、今後も継続して取り組んでまいります。
ストレスチェック導入を検討されるお客様の中には、「法制化・義務化されたから」という方ももちろんいらっしゃり、それはそれで大変大事なことです。しかし、Wellness Eyeを利用いただいたその後・それからが、私たちがお客様に本当の価値提供ができるフェーズだと考えております。社員の皆様のメンタルヘルスケアや職場環境改善に微力ながらも貢献できるよう、末長くお客様と並走させていただきたいと考えております。