2015年の制度化から約10年。
ストレスチェックは多くの企業で当たり前のように実施されるようになりました。

しかし、
「やってはいるけれど、改善には結びついていない」
「毎年同じことの繰り返しになっている」
そんな声も少なくありません。

このような声がある中で、
2024年度には厚生労働省にて制度効果の検証が行われ、
集団分析に基づいた職場環境改善に一定の効果があることが確認されています。

一方で、精神障害による労災請求は2023年度に過去最多を記録しており、社会全体としての改善はまだ道半ば。そこで、2025年3月には従業員50名未満の事業所にもストレスチェック義務が拡大されることが国会で閣議決定しました。

国・企業・サービス提供者、それぞれがこの制度とデータをどう活かすかが問われています。

本日は、このような環境下で知っておきたい「ストレスチェック結果を職場環境改善に活かす際の最初のポイント」
をご紹介します。

 

①集団分析を活かした「職場改善」の効果とは？

職場改善に取り組んだ企業について、厚生労働省の
調査では、ストレスチェックの結果を活かして
以下の効果があったと報告されています。

・メンタルヘルスへの理解ある風土醸成
・職場の雰囲気の改善
・メンタル不調者の減少
・メンタルヘルス不調者の減少

例えば、労働者数約1,400人の建設業の企業では、
職場環境改善前と比べ、メンタルヘルス不調者が
5分の1に減少したという事例も。
集団分析は、単なる数値のレポートではなく、
現場の風土や行動変容につながる「見える化」の起点となります。

 

②これからの結果活用を考える潮流：「健康いきいき職場モデル」で読み解く組織の状態

こうした職場環境改善には、「健康いきいき職場モデル」の活用が鍵となります。
このモデルは、厚労省推奨の「職場のストレス要因」「仕事の資源」「個人のストレス反応」「健康・パフォーマンス」の相互関係を可視化・分析する職場改善のフレームワークで、新職業性ストレス簡易調査票（80問版）もこのモデルに基づいています。

特に、以下3つの「仕事の資源」に着目し、職場環境を可視化することで、職場環境改善を推進します。

・作業レベル（現場の業務）
・部署レベル（チームの支援やマネジメント）
・事業所レベル（制度や評価、人材開発など）

職場環境を体系的にとらえることが、的確な改善につながる第一歩です。

 

③新職業性ストレス簡易調査票で「健康いきいき職場モデル」の活用が可能

これまで2種類の調査票が開発され利用されていますが、
新職業性ストレス簡易調査票（80問版）では、
従来の（57問版）で測りきれなかった以下の情報を把握
できるようになる事で、「健康いきいき職場モデル」を活用
した職場環境の可視化が可能になります。

・ 役割の明確さ
・ 成長の機会
・ ほめてもらえる職場
・ 失敗を認める職場
・ 経営層との信頼関係
・ キャリア形成

 

【新職業性ストレス簡易調査票（80問版）の良い点】
①ストレスチェックの法的要件を満たしている
②質問項目の信頼性や妥当性が検証されている
③健康いきいき職場モデルに基づいて職場環境が見える化できる
④ワークエンゲイジメントなどの結果も把握できるため 健康経営の推進にも活用しやすい

 

新職業性ストレス簡易調査票（80問版） では、「健康いきいき職場モデル」に基づいた職場環境の見える化
ができ、健康経営の推進にも活かしやすい一方、回答負荷がやや高まります。
これからのことを考えるとストレスチェックは新職業性ストレス簡易調査票が効果的と思われますが、回答負荷
をできるだけ軽減する工夫が必要かもしれません。

 

まとめ：改善の第一歩は、「健康いきいき職場モデル」を活用している設問選択を

ストレスチェックは単なる法定義務ではなく、職場を元気にするデータの宝庫です。
まずは結果を「見える化」し、職場改善の一歩を踏み出すことが、今求められています。

本コラムでは概要を紹介しましたが、より具体的な「職場環境改善の取り組み・効果」や「新職業性ストレス
簡易調査票が推奨される中で、回答負荷を軽減する取り組み」について、詳細な解説資料をご用意しています。

ぜひ、以下のフォームからダウンロードしてご活用ください。